日本性感染症学会誌

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日本性感染症学会
〒162-0801東京都新宿区山吹町358-5アカデミーセンター
Japanese Journal of Sexually Transmitted Infections 31(1): 17-22 (2020)
doi:10.24775/jjsti.R-2020-0001

総説

学校教育とがん教育の現場から

滋賀医科大学総合周産期母子医療センター

発行日:2020年11月9日
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子宮頸がんの予防戦略として、検診受診率の向上と共に、HPVワクチンの普及は不可欠である。しかし我が国においては、HPVワクチン接種は定期接種化にもかかわらず、積極的勧奨が中止され、現時点での接種率は0.3%である。この約7年間で子宮頸がん罹患率は上昇し、約20,000人の女性が将来尊い命を落とす可能性がある。この現状打破のために、自治体は「定期接種を受ける権利」があることを対象者に伝える義務があり、「制度の周知」のために個別通知を実施すべきである。そして、接種の判断は対象者またはその保護者に委ねるべきである。また、接種の自己決定のためにはHPVワクチンについての正確な情報が必要で、学校での「子宮頸がんについての教育」と「ワクチンについての教育」が不可欠となる。しかし、現状では教育する側に知識不足があるので専門医と教員の連携のもとに子宮頸がん教育を行うべきである。

Key words: cancer education; cervical cancer; HPV vaccine; spreading of correct knowledge

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